iDeCoの始め方 - シミュレーションから口座開設まで
iDeCoを始める3ステップを解説。シミュレーションで節税効果を確認し、証券会社・保険会社を比較して口座開設へ。
まずは「自分がいくら得するか」を知ろう
iDeCoを始めるにあたって、最初にやるべきことは自分の節税効果を確認することです。
「なんとなくお得らしい」で始めるより、「年間○万円の節税になりそう」と具体的な数字を知ってから始めるほうが、モチベーションも判断力も違います。
moShiCoでは、課税所得・職業・掛金額を入力するだけで、節税額の目安と過去データに基づいた運用シミュレーション結果が確認できます。
Step 1: moShiCoでシミュレーション
入力する項目
- 開始日: 「もしもこの日に始めていたら」の起点日
- 職業: 会社員(企業年金なし/あり)、公務員、自営業から選択
- 課税所得: 源泉徴収票から確認(後述)
- 掛金: 職業ごとの上限内で設定
課税所得の調べ方
会社員の方は、毎年12月〜1月に届く源泉徴収票で確認できます。
- 「給与所得控除後の金額」を確認
- 「所得控除の額の合計額」を確認
- 1から2を引いた金額が課税所得
例: 給与所得控除後の金額が450万円、所得控除の合計が100万円なら、課税所得は350万円です。
ざっくりで構いません。moShiCoの計算結果は概算なので、正確な源泉徴収票がなくてもおおよその金額で十分です。
シミュレーション結果の見方
moShiCoは6つの資産クラスの結果を合計メリットが大きい順に表示します。
- 合計メリット: 節税額+運用益のトータル
- 節税額: 課税所得と掛金から算出した税負担軽減の目安
- 運用益: 過去の市場データに基づく概算。将来を保証するものではない
- 老後に受け取れるお金: 積立元本+運用益の合計
まずは「節税額」の欄に注目してください。これは所得控除に基づく目安であり、個別条件で変わりますが、iDeCoの税負担軽減効果を把握する参考になります。
Step 2: 証券会社を選ぶ
iDeCoの口座は1人1口座です。証券会社選びのポイントは主に2つ。
口座管理手数料
iDeCoの手数料は3つの機関に支払います。
| 手数料 | 金額 | 備考 |
|---|---|---|
| 国民年金基金連合会 | 月105円 | どこでも同じ |
| 信託銀行 | 月66円 | どこでも同じ |
| 運営管理機関(証券会社) | 月0円〜 | ここが違う |
SBI証券と楽天証券はどちらも運営管理機関手数料が0円です。つまり月171円の最低コストで運用できます。
商品ラインナップ
証券会社ごとに選べる投資信託が異なります。
SBI証券のiDeCo:
- eMAXIS Slim 米国株式(S&P 500)
- eMAXIS Slim 全世界株式(除く日本)
- SBI・全世界株式インデックス・ファンド
- 低コストのインデックスファンドが充実
楽天証券のiDeCo:
- 楽天・プラス・オールカントリー株式インデックス・ファンド
- 楽天・プラス・S&P500インデックス・ファンド
- 楽天経済圏との相性が良い
どちらも低コストのインデックスファンドが揃っており、大きな差はありません。普段使っている証券会社を選ぶのが便利です。
なお、iDeCoは証券会社だけでなく保険会社(日本生命・第一生命など)でも始められます。対面サポートや付帯サービスを重視する方は「保険会社でiDeCoを始める」もご覧ください。
Step 3: 口座開設の手続き
必要な書類
- 本人確認書類(マイナンバーカード、運転免許証など)
- 基礎年金番号がわかるもの(年金手帳、ねんきん定期便)
※ 2024年12月以降、会社員の加入手続きでは事業主証明書が原則不要になりました。ただし事業主払込(給与天引き)を希望する場合は引き続き必要です。
開設までの流れ
- 証券会社のiDeCoサイトで申込み
- 必要書類を提出(オンラインまたは郵送)
- 国民年金基金連合会の審査(1〜2か月)
- 口座開設完了、掛金の引落しが始まる
申込みから開始まで1〜2か月かかるので、検討中の方は早めに手続きを始めるのがおすすめです。
まとめ: 3ステップで始めるiDeCo
- moShiCoでシミュレーション → 自分の節税効果の目安を確認
- 証券会社を選ぶ → SBI証券 or 楽天証券がおすすめ
- 口座開設を申込む → 必要書類を準備して申込み
まだピンとこない方は、まずmoShiCoでシミュレーションしてみてください。「年間○万円の節税」という具体的な数字を見ると、判断がしやすくなります。
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iDeCoを始めた後の年末調整・確定申告の手続きは「iDeCoの年末調整・確定申告ガイド」で解説しています。
※ 本記事の内容は2026年2月時点の制度に基づいています。税制・制度は変更される可能性があります。最終判断は最新の公的情報や各金融機関の情報をご確認ください。