iDeCoは本当にお得？メリット・デメリットを数字で検証

iDeCoの「60歳まで引き出せない」「手数料がかかる」といったデメリットを、実際のシミュレーション数字で検証します。

「iDeCoはやめとけ」は本当か？

ネットで「iDeCo」を検索すると「やめとけ」「デメリットしかない」という声も見かけます。果たして本当でしょうか？

課税所得がある人にとって、iDeCoは所得控除による税負担の軽減が見込める制度です。この記事では、よく挙げられるデメリットをひとつずつ、具体的な数字で検証していきます。

これはiDeCo最大の制約です。急な出費が必要になっても、原則60歳まで資金を引き出せません。

ただし、見方を変えると**「老後資金を計画的に貯められる仕組み」**でもあります。引き出せないからこそ、途中でやめてしまうリスクがありません。

判断基準: 生活防衛資金（生活費の6か月分程度）を確保した上で、月5,000円〜の余裕があるなら検討の価値があります。iDeCoの最低掛金は月5,000円からです。

iDeCoには以下の手数料がかかります。

年間約2,000円の手数料は確かにかかりますが、これを節税額と比べてみましょう。

課税所得200万円の会社員が月23,000円を拠出する場合:

多くのケースで節税効果が手数料を上回りますが、所得水準や加入条件により異なるため、ご自身の条件で確認することをおすすめします。

投資信託で運用する場合、市場の値動きによって元本割れする可能性はあります。

ただし、iDeCoには所得控除による税負担の軽減があります。たとえ運用でマイナスになっても、節税分を含めた「合計メリット」はプラスになるケースが多いです。

課税所得350万円、月23,000円、1年間の積立の場合:

仮に運用で-5%（約-13,800円）の損失が出ても、節税額82,800円と合わせると合計メリットは約+69,000円の計算です。ただし実際の節税額は個別条件で変わります。

moShiCoでは、過去の市場データに基づいた運用益を表示します。もちろん将来を保証するものではありませんが、節税額と運用益の両方を見ることで、より現実的な判断ができます。

iDeCoの受取時には退職所得控除や公的年金等控除が適用されますが、全額が非課税になるわけではありません。特に退職金が多い方は注意が必要です。

ただし、これは拠出時に節税した分の一部を後払いするような仕組みです。拠出時の所得税率が高く、受取時の税率が低ければ、差し引きでプラスになります。

受け取り方の詳しい比較や、2026年1月施行の「10年ルール」については「iDeCoの受け取り方ガイド」で解説しています。

「お得かどうか」は、あなたの課税所得と掛金額で変わります。ネットの意見より、自分の条件でシミュレーションした数字を確認するのが近道です。

moShiCoに課税所得と職業を入力するだけで、節税額の目安と運用シミュレーション結果がわかります。